85項目中51から60を表示
2022年2月15日・広島ー国連ユニタール持続可能な繁栄局・広島事務所は、2022年2月25日より今年度の核軍縮不拡散研修プログラムを実施します。19か国の外務省・防衛省職員を対象としており、核兵器をめぐる現状や課題を学び、国際会議などの場での交渉力を高めるオンラインの研修となっています。
2021年8月6日に開催された、本プログラムに関連する公開ウェビナーを振り返ります。
2021年8月6日に開催された、本プログラムに関連する公開ウェビナーを振り返ります。
2021年度国連ユニタール広島青少年大使22名が、コロナ後の世界を描き、持続可能な開発目標(SDGs)を達成するため、意欲的に学び、取り組んでいます。
本プログラムでは、次代の国際社会を担う若者を育成しようと、今年度は7月から3か月間、5回のワークショップやグループワークなどを開催しています。
10月24日(日)16時から17時半、Zoomを通じた公開セッションで、発表をご覧いただけます。
電機業界大手のNECやファッション業界をけん引するH&Mジャパンの担当者にもワークショップに参加してもらうなどして、より広い視野を育み、マルチステークホルダー型の取組について考える機会を増やしています。
本プログラムでは、次代の国際社会を担う若者を育成しようと、今年度は7月から3か月間、5回のワークショップやグループワークなどを開催しています。
10月24日(日)16時から17時半、Zoomを通じた公開セッションで、発表をご覧いただけます。
電機業界大手のNECやファッション業界をけん引するH&Mジャパンの担当者にもワークショップに参加してもらうなどして、より広い視野を育み、マルチステークホルダー型の取組について考える機会を増やしています。
2021年10月6日・広島 – 国連ユニタール持続可能な繁栄局・広島事務所が約20年間にわたって人材育成を通じた支援を提供してきたアフガニスタンは今、大きな変化の時にあり、多くの人々が混乱の中で不安を抱えています。経済的なレジリエンス(回復力)を身に付ける新たな研修コースの開発・提供をするために、クラウドファンディングを10月6日、始めました。ソーシャルメディアキャンペーン#FreedomToLearnも実施しています。ご協力よろしくお願いいたします。
2021年8月16日・広島 – 国連ユニタール持続可能な繁栄局は、長年アフガニスタンの人々を研修プログラムなどを通じて支えてきました。私たちはアフガニスタンの人々とともにあります。人命の保護、そして必要とする人々への人道支援を求めます。
2021年8月5日・広島 - 昨今の新型コロナウイルスの世界的流行により、持続可能な未来の構築を目指す国際社会において、不測の事態に備える重要性が浮き彫りになりました。こうした背景を踏まえ、今般、国連経済社会局(UNDESA)、国連ユニタール主催、広島県とへいわ創造機構ひろしま(HOPe)の協力により、国連ハイレベル政治フォーラム特別イベントとして「核兵器廃絶と我らの持続可能な未来」を巡るオンラインパネルディスカッションを開催しました。
2021年7月19日・広島 ― 壊滅から復興、飛躍へと歩んできた広島にとって大切なこの日、8月6日に、ユニタール初となる連続セッションの形での核兵器廃絶に関するオンラインでの公開討論を開催いたします。国連軍縮部(UNODA)、広島県、へいわ創造機構ひろしま(HOPe)、国連ユニタール協会との共催で、国際機関や民間セクター、青少年など様々な立場からの働き掛けについて考えます。
2021年7月16日・広島 ― 400mハードル日本記録をもつ、元陸上選手の為末大さんが、国連ユニタール親善大使に就任しました。14日にオンラインで開催された記者会見で、「アジアの選手たちへのトレーニングを行いながら各国の選手の友好を広げる活動を行っていたので、ユニタールの活動に共感しました。ユニタールの活動をみなさんに知っていただきたい」と抱負を語りました。
2021年6月10日・広島 ― 上智大学のオンラインシンポジウム「コロナ禍のSDGsへのインパクトと今後の展望」で、国連事務次長補兼国連ユニタール総代表ニキル・セスが基調講演を行い、パンデミックの影響などについて解説し、参加者にSDGs達成に向けて改めて行動の変容を訴えました。
様々なコロナ禍での制約を受けた研修実施の中で、オンラインでのプログラムを拡充する動きが広がっています。VR技術によるフィールドワークの追体験により、視察で得るはずの感覚や衝撃を追体験することを意識した津波防災研修。VRゴーグルを使った平和学習資料の作成に挑んだ地元の高校生との討議を設けた核軍縮不拡散研修。国連ユニタールの研修機会が、VR技術の導入によりさらにその時間や場所を超えて人々を結びつけ、学びの促進につながることを願っています。