2025年6月29日、広島 ― 2025年6月29日、広島県内の高校生24名が国連訓練調査研究所（ユニタール）広島事務所にて、2025年度「国連ユニタール広島青少年大使プログラム～新しい時代を担うリーダーたちへ～」の第１回目のセッションに参加しました。

2025年6月16日、広島 – 国連訓練調査研究所（UNITAR）は、「国連ユニタール　SDGsとデジタル未来：AIとデジタル・ストーリーテリングで切り拓く変革」と題した5か月間のハイブリッド型研修を開始しました。参加者は、アフガニスタン、バングラデシュ、香港、インド、インドネシア、ネパール、フィリピン、ベトナム出身及び広島県の若者です。

2025年5月2日、広島 – 国連訓練調査研究所（ユニタール）広島事務所は、国連ユニタール「SDGsとデジタル未来：AIとデジタルストーリーテリングで切り拓く変革」研修の参加者を、広島県内およびアジア地域の若者を対象に募集します。この研修では、若いチェンジメーカーがAIを含むデジタルメディアを活用したストーリーテリングプラットフォームを使い、社会にインパクトを与えるストーリーを作成する方法を学びます。研修は、2025年6月7日に開始し、約5か月間にわたって実施されます。応募締切りは、2025年6月2日（日本時間 17時）です。

2025 年 4月23日、広島 - この度、国連訓練調査研究所（ユニタール）広島事務所は、「2025年度国連ユニタール青少年大使プログラム～新しい時代を担うリーダーたちへ～」に参加する広島県内の高校・高専等に通う生徒を募集します。本プログラムは、2025年6月29日から8月24日まで開催され、核軍縮・不拡散及び平和構築への理解を深め、広島から世界へ平和のメッセージを発信する若きリーダーの育成を目指します。応募締切は2025年5月30日（金）午後6時です。

2025年4月14日、カブール - 2025年2月22日から26日にかけて、アフガニスタン・カブールにおいて、「アフガニスタンの女性と若者を対象とした食料・経済安全保障促進のための起業家精神」研修事業の最終第3フェーズが開催されました。民間セクター、現地の市民社会組織、国際機関、学術機関など、多様な分野から集まった80名の有望な若手起業家が参加しました。

2025年3月26日、広島 - 国連訓練調査研究所（ユニタール）は、インド太平洋地域における海洋と人間の安全保障に関する政策提言シリーズを公開いたします。本シリーズは、日本政府の支援を受けて国連ユニタールが実施した、2024年度「国連ユニタール 自由で開かれたインド太平洋のリーダー育成研修：海洋と人間の安全保障」プログラムの一環として作成され、政府関係者、NGO職員、学識者、民間セクターの関係者など、インド太平洋地域の参加者による協働の成果を示すものです。国連ユニタールは、本シリーズを通じて、地域の新たなリーダーたちの声を広く発信することを目指しています。

2025年3月7日 フィジー・ナンディ － 国連訓練調査研究所（ユニタール）の2024年度津波防災に関する女性のリーダーシップ」研修事業は、2025年3月7日にフィジーで行われた5日間の集中ワークショップをもって閉幕しました。本ワークショップには、研修第一フェーズを修了した約130名の中から選ばれた、アジア太平洋地域11か国からの実務者17名が集まりました。参加者は、防災・減災分野における女性のリーダーシップの強化と地域コミュニティの災害に対するレジリエンスの強化に取り組みました。

2025年2月22日、スイス・ジュネーブ — 国連訓練調査研究所（ユニタール）は、ミシェル・ジャイルズ＝マクドノー（Michelle Gyles-McDonnough）氏が正式に総代表に就任したことを発表しました。彼女は、2025年1月31日をもって任期を終了したインド出身のニキル・セス氏の後任です。

2025年2月21日、東京 –アジア太平洋18か国から集まった研修参加者50名が、国連ユニタールの「自由で開かれたインド太平洋のリーダー育成：海洋と人間の安全保障研修」の最終フェーズである12日間の日本での対面ワークショップ（2月10日～21日）を終え、3フェーズにわたり実施された同研修プログラムを修了しました。

2025年2月12日、兵庫 – 国連訓練調査研究所（ユニタール）と株式会社パソナグループは、アジア太平洋の18か国から集まった50人のリーダーを対象に、兵庫県淡路島で研修を共同実施しました。この淡路島での研修は2025年2月10日から12日にかけて行われ、インド太平洋地域における海洋と人間安全保障の課題に効果的に対処するための実践的なスキルを参加者に提供しました。この連携は、2023年に締結された覚書を通じて、株式会社パソナグループと国連ユニタールのパートナーシップをさらに強化する重要な一歩となりました。