- 6月7日、国連ユニタールは、5か月間のハイブリット型研修「国連ユニタールSDGsとデジタル未来:AIとデジタル・ストーリーテリングで切り拓く変革」を開始しました。
- 広島県およびアジア各地域から、意欲ある若者たちが参加しました。
- この研修では、AIの概念および倫理について紹介し、若者は、デジタル・ストーリーテリングのためのAIツールの使い方を学びます。
- 研修終了時には、参加者はAIの基本的なツールを使用できるようになり、デジタル・ストーリーテリングや持続可能な開発目標(SDGs)の推進におけるAIの役割を理解できるようになります。
- この研修は、広島県および広島市の支援とMicrosoftの協力のもと、国連ユニタール広島事務所が運営します。
2025年6月16日、広島 — 国連訓練調査研究所(UNITAR)は、「国連ユニタール SDGsとデジタル未来:AIとデジタル・ストーリーテリングで切り拓く変革」と題した5か月間のハイブリッド型研修を開始しました。参加者は、アフガニスタン、バングラデシュ、香港、インド、インドネシア、ネパール、フィリピン、ベトナム出身及び広島県の若者です。
この研修は、広島県および広島市の支援とMicrosoftの協力のもと、国連ユニタール広島事務所が運営します。
本研修は、15歳から28歳の若者を対象に、持続可能な開発目標(SDGs)の推進における人工知能(AI)とストーリーテリングの活用を探究します。研修は3つのフェーズで構成され、広島での対面スタディツアーも含まれています。
研修を通して、参加者は基本的なAIツールの使い方を習得し、デジタル・ストーリーテリングおよびSDGsの推進におけるAIとテクノロジーの役割についての知識を習得し、自身のデジタルストーリーをマルチメディア形式で制作します。また、2025年10月に開催される大規模なハイブリッド型国際イベントで成果を発表します。
この研修は、三上知佐 国連ユニタール広島事務所長の激励の言葉とともにオンライン研修を開幕しました。
この5か月間にわたる学びを通じて、広島およびアジア各地の若きリーダーたちは、新たなテクノロジーの力を活用したナラティブ(物語)が、いかにして障壁を打ち破り、認識を高め、SDGsに向けて意味のある行動を促すことができるかを探究します。気候変動対策、ジェンダー平等、インクルーシブ教育などといったテーマに関わらず、“ストーリー”には意識を変え、行動を生み出す力があります。
第1フェーズ:(オンライン研修)
6月7日、オンラインにて研修プログラムのオリエンテーションと国連ユニタールおよびSDGsの概要紹介をもって、第1フェーズが始まりました。今後数週間にわたり、参加者はAI活用の基本的な概念や倫理、SDGsとのつながりについて学ぶオンライン研修に参加します。生成系AIの紹介に加え、アートやデジタルストーリー制作の実践をオンライン実習を通して学習します。第1フェーズの終了時には、参加者各自が自分自身のデジタルストーリーを発表する予定です。
オンライン研修では、次の専門家による講義行われます。
渡邊英徳教授(東京大学)、清水愛子氏・宮崎翔太氏(Microsoft)、AI映画監督 肖雲鵬氏、Web GIS(地理情報システム)技術開発企業 株式会社ユーカリヤ
第2フェーズ:8月:広島での対面ワークショップ
オンラインフェーズの後、選ばれた参加者が8月に広島に集まり、地元企業の視察やワークショップに参加します。講師には、広島事務所初代所長であり、グリーン・レガシー・ヒロシマ(GLH)の共同設立者であるナスリーン・アジミ博士や、マイクロソフト コーポレーション Lead Projectsのディレクター 宮崎翔太氏が登壇予定です。このワークショップでは、第1フェーズでの学びをさらに深め、参加者が自身のアイデアを発表し、専門家の助言等を受けながら制作物に磨きをかけます。また、参加者同士のネットワーク構築と相互学習の場にもなります。
第3フェーズ:国際イベント
最終フェーズでは、2025年10月に広島で開催されるハイブリッド型国際イベントに参加します。海外からの研修参加者はオンラインでの参加となる予定です。参加者は、研修を通じて制作したデジタルストーリーを発表し、プレゼンテーションの経験を積むとともに、自身の学びの経験を振り返ります。第3フェーズ終了後には修了式が行われ、5か月間の研修の締めくくりとなります。
国連ユニタールについて
国連訓練調査研究所(ユニタール)は、研修事業に特化した国連機関です。2024年には、世界中で約55万人が受講し、より良い未来の実現のために世界各国の人材育成を支えています。ジュネーブ本部のほか、広島、ニューヨーク、ボンに事務所を構え、世界中にネットワークを持っています。詳しくは国連訓練調査研究所(ユニタール)広島事務所ウェブサイトをご覧ください。